【2020】自動車業界 相関図・関係図一覧まとめ最新版【グループ再編の歴史】【画像あり】

自動車市場は世界一大きいマーケット。やはり一台あたり最低でも100万円以上する商品が、日本でも毎年500万台前後が売れてる。中国の自動車市場は年間3000万台にも迫る勢いだとか。

一方、最近は自動ブレーキといった予防安全技術の開発を求められるなど、自動車開発は莫大な資金が必須になってる。排ガスなど環境規制の声の高まりは昔から叫ばれており、自動車業界における再編の歴史も非常に古い。

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(フラッシュ2018年5月26日号/光文社)

そこで今回カーギークでは「自動車業界における相関図や関係図」の最新版をまとめてみました。

果たして、どの自動車メーカーとどの自動車メーカーが提携関係にあるのか?また自動運転技術分野の繋がりはどうなっているのか?そして過去に行われたメーカー同士の提携関係など、自動車業界の再編の歴史も徹底的に解説してみた。

トヨタグループ

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(ベストカー2018年5月26日号/講談社)

まず最初は「トヨタグループ」

トヨタ自動車の子会社で有名なメーカーが「ダイハツ(2016年に完全子会社)」と「日野自動車」。日野はトラックなどを製造してる自動車メーカーですが、トヨタが株式の50%ほど出資。

他にも「ジェイテクト」や「豊田自動織機」、「アイシン精機」、「デンソー」といった有名な自動車部品メーカーもトヨタグループ傘下。今回の相関図はサプライヤーなど自動車関係に絞ってますが、住宅メーカーのトヨタホームもトヨタグループ。

トヨタは世界に誇る自動車メーカーですが、意外にも傘下に治めてる子会社はわずか2社どまり。

トヨタ全体の2017年の新車販売台数は1039万台と世界第三位に甘んじ、2018年も同様にトヨタは世界3位に転落したままの理由も「連結子会社の少なさ」が要因か。逆に言うと、自動車メーカー単体で最も販売台数が多いのはトヨタ自動車と言えそう。

○スバルもついにトヨタグループ入りへ

一方、連結子会社ではないですが、前述の相関図を見ても分かるように、トヨタ自動車と技術面・資本面で協業している自動車メーカーは多い。

例えば、トヨタはマツダの株式も5%し、逆にマツダもトヨタの株式を0.25%ほど持ち合う関係。他にも、トヨタ自動車はBMWとスポーツカーなどで共同開発を行っており、2019年春に発売された新型スープラもBMWの技術がベース。

前述の相関図には載ってませんが、トヨタ自動車は米・フォードとスマートデバイスなどのナビ関連の合弁会社も作ってる。

またトヨタ・86(スバル・BRZ)に代表されるように、トヨタ自動車はスバルの株式を16.8%ほど取得済み。86もスバルが開発してることで有名。ちなみに、3代目86はトヨタ自動車単独で開発するという噂も。

そして2019年9月27日、トヨタは700億円以上追加出資し、スバルへの出資比率を16.8%から20%以上に引き上げることを決定。そのことでスバルは持分法適用会社となり、連結子会社ではないものの実質的にトヨタグループ入りします。

スバルの経営の直接的な関与や影響力が強まる一方、スバルもトヨタの株の取得比率を上げることでEVや自動運転技術分野での相互関係が強まる。

○トヨタとスズキの関係性はついに資本提携まで進化

続いては「スズキとの関係性」。

2016年10月にトヨタとスズキが業務提携を発表。その後、2019年3月にお互いにOEM供給することを発表。トヨタ自動車からスズキには「ハイブリッドエンジン」を供給し、いずれスズキ車にトヨタ関連のお手頃な部品も供給?

他にも具体的な車種を上げると、ヨーロッパ向けにRAV4とカローラツーリングをスズキにOEM供給し、今後インド市場向けにCセグメントサイズのミニバン(MPV)を新たに共同開発する予定。

一方、スズキはシアズとエルティガ、バレーノなどの車種をインド市場やアフリカ市場でトヨタにOEM供給する予定。ビターラプレッツァをトヨタ自動車がインドでノックダウン生産(KD生産)します。

逆に、ヨーロッパ向けの新型ガソリンエンジンの生産をスズキが行う模様。またスズキが開発した新型ガソリンエンジンをトヨタとデンソーが共同で支援し、トヨタが組み立て生産してトヨタ車に搭載する話もあるとか。

またトヨタ自動車とスズキ自動車は2019年8月28日に「資本提携」を結ぶことを発表。それまでトヨタとスズキの関係性は業務提携止まりでしたが、いよいよ資本関係にまで踏み込んだことで話題に。

トヨタはスズキの株式を960億円(5%程度)を取得し、逆にスズキはトヨタの株式の480億円ほど取得してお互いの株を持ち合う関係に。トヨタの時価総額は22兆円前後ですから、パーセンテージに換算するとスズキの影響力は0.1%未満。

それでもトヨタとの関係がそれまで良好だったことに加え、環境技術と自動運転技術など対応が迫られる自動車メーカーの厳しい現状を考えた上で、中小企業のスズキは思い切った経営判断に踏み切ったカタチ。

今後スズキがトヨタの子会社になるとは独禁法など法律面からも考えにくいですが、お互い様々な分野において関係が進むはずです。

○トヨタ自動車といすゞは2018年に提携解消済みだが…

一方、トヨタは2006年からいすゞ自動車に6%ほど出資しておりました。

いすゞ自動車はアメリカ・ゼネラルモーターズ(GM)と1971年から2006年まで資本提携を結んでおり、それまでGMの関連会社だった。この関係性が終わったことでトヨタ自動車が近付いた。

しかしながら2018年8月3日、トヨタ自動車といすゞの資本関係が終了。お互いの相乗効果が残せなかったのが原因。トヨタが持つ全株をいすゞに最大800億円で売却。ただし、一部の協業関係は続いていく模様。

だから、トヨタといすゞはケンカ別れしたわけではなさそう。

その後、いすゞ自動車はアメリカのエンジン大手のカミンズと提携。カミンズの主力は大型トラック向けのディーゼルエンジンであるため、中古型トラックのエンジン開発を得意とするいすゞと住み分けできると判断。

○トヨタ自動車×GMの関係(1984年~2009年)

そこでトヨタ自動車と提携関係にあった海外の自動車メーカーとの歴史を振り返ろうと思います。

例えば、トヨタは1984年から2009年にはアメリカの「GM(ゼネラルモーターズ)」と提携関係にあった。1980年代、バブル真っ只中の日本はアメリカと貿易摩擦が勃発。日本車がぶっ壊されたニュース映像は今でもたまにテレビで流れます。

そこでアメリカから高関税をかけられるのを回避するため、半ば日本政府主導でトヨタ自動車はアメリカ国内で現地生産を行うことを決定。トヨタはGMと合弁会社「NUMMI」を設立して、トヨタ・カローラなどがアメリカで生産されてた。

ただし、2009年にGMは一度経営破綻したため、その時にトヨタ自動車との関係も解消されております。トヨタ自動車的には「今や!」と思ったかどうかは不明。

○トヨタ自動車×テスラの関係(2010年~2016年)

また2010年から電気自動車の開発販売で有名な「テスラモーターズ」とも提携関係が始まる。トヨタ自動車はテスラのバッテリー技術が欲しく、テスラはEVを生産するトヨタの製造ラインが欲しかった。

そこでテスラモーターズのEVを生産するために、前述のGMとの合弁会社の製造ラインをトヨタは貸し出す。ただし、2019年に日本国内で復活した新型RAV4のEV版を共同開発したことがあるものの、わずか2年で販売終了。トヨタとテスラは基本的に反りが合わなかった。

例えば、FCV(水素燃料電池車)の開発に専念したいトヨタ自動車に対して、EVベンチャーのテスラは猛然と反対。両者の方向性の違いから、トヨタ自動車とテスラの提携は2016年に解消されます。

自動車業界の関係図を見ると、トヨタに限らず海外の自動車メーカーと手を組んでも関係が上手く行かないことはしばしば。

○トヨタとプジョー・シトロエンの相関関係まとめ

ただ、中でもトヨタ自動車と「プジョー・シトロエン(PSA)」との関係性は地味に古く、現在も両者の提携関係は続いてる。

2005年、トヨタはプジョー・シトロエンは「TPCA(トヨタ・プジョー・シトロエン・オートモービル)」という合弁会社を立ち上げる。このTPCAでは主にヨーロッパ向けのコンパクトカーを生産。トヨタはアイゴ、プジョーは108、シトロエンはC1。

そして、2018年11月にトヨタはTPCAを完全子会社化しており、2019年には商用車のシトロエン・ベルランゴを「トヨタ・プロエースシティ」としてヨーロッパで発売。今後はトヨタ次期パッソがアイゴと兄弟車になる噂もあります。

○マツダとトヨタは「EV CAスピリット」を共同で立ち上げるも

2017年、トヨタとマツダは「EV C.A. Spirit」と呼ばれる電動化技術の基盤開発を目的とした合弁会社を設立。他にも大手自動車サプライヤーのデンソーも参加し、それぞれの出資比率はトヨタが90%、マツダとデンソーがそれぞれ5%ずつ出資。

ちなみに、マツダはアメリカの自動車メーカー・フォードと1979年から続いていた資本提携を2015年に終了したものの、中国など一部自動車市場においてはフォードとの合弁事業が続いております。

そして2018年にはスバルやスズキ、ダイハツ、日野自動車なども参加し、EVに関する共通アーキテクチャを開発してた。トヨタは普通車全般、スズキは小型車全般、いすゞ自動車は商用車全般といった具合に分業化。逆に言うと、年間兆円規模で研究開発費を投じるトヨタ自動車でも単独でのEV開発は難しい裏返し。

トヨタ自動車は既にEV専用プラットフォーム「e-TNGA」も開発してるとされ、今後他の自動車メーカーにもEV技術を提供する予定。

ただし、基本合意そのものは2015年に行われていた「EV C.A. Spirit」は2020年6月をもって開発を終了してます。

それでも何か開発が頓挫したから会社が解散したわけではなく、ある程度、EV車の開発に目処や方向性が立ったから解散という流れなのかも知れない。既にスバルとトヨタはSUVのEV車を共同で開発しているため、このEVCASの技術や知見が応用されるに違いない。

○電気自動車開発の提携関係は実に豊富

2019年1月22日、トヨタ自動車はパナソニックと共同で「EV用の角形車載バッテリー」の生産会社を2021年までに設立すると発表。お互いの出資比率はトヨタが51%、パナソニックは49%とほぼ対等な関係性。

トヨタ自動車はパナソニックの既存の生産設備を利用し、車載電池の価格を抑えて価格競争力を引き上げる狙いがある。パナソニックは「自動車業界」という超絶的に規模が大きい市場に更に食い込みたい。既にRAV4 PHVに同バッテリーが搭載されております。

【考察】電気自動車普及の課題でも触れましたが、将来的にトヨタ自動車は「全固体電池」の開発もパナソニックと共同で行う。他にも2019年に中国大手のバッテリーメーカーの「CATL」と「BYD」と手を組むことを発表。

実はEV分野では中国の自動車メーカーは最先端を走っており、トヨタは電池供給以外にもバッテリー技術も中国のEVメーカーから欲しいそう。

2019年6月6日、トヨタ自動車はスバルと「SUVタイプのEV」を共同開発してると発表。EV用プラットフォームの「e-TNGA」を採用したCセグメントサイズの新型SUVが2020年前半までに発売予定。今後トヨタ手動でBEVに関する技術のコモディティ化を進めていき、他の自動車メーカーとも共用していくものと予想されます。

トヨタの研究開発費は1兆1000億円に対して、スバルは1200億円。明らかに規模面でスバルは劣りますが、トヨタの研究開発費にも限界がある。自動車メーカー一社でEV分野を切り開くのは非常に難しいこもがトヨタの幅広い提携関係から読み取れます。

ルノー日産三菱アライアンス

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(ベストカー2018年5月26日号/講談社)

続いては「ルノー=日産アライアンス」

日本のマスコミでは「日産ルノー」と表記されることが多いですが、実は間違い。確かに日本人の感覚では、日産自動車の名前が先に来ても良さそう。実際、日産自動車の2017年の売上高は1兆2000億円程度に対して、ルノーは7000億円程度。

ただ社名が表すように、両者の主従関係ではルノーの立場が日産よりも上になります。では一体、日産の社名よりもルノーの名前が先に来るのか?一体どういうことなのか?

○日産自動車がルノーの傘下に入る前の歴史まとめ

そこで日産自動車が歩んできた歴史をおさらい。

かつて日産自動車がバブルの煽りを食って、1999年に経営破綻寸前になる。そこで日産自動車は資金提供を受けるカタチで、フランスの自動車メーカー・ルノーの傘下に入る。その時に社長に君臨したのがカルロス・ゴーン。。

そして、2006年にはルノーが日産株の44%(現在は43.4%)を保有するカタチで、日産自動車を連結子会社化した。一方、日産自動車はルノー株を持ち合うものの、2019年現在でも取得してる株はわずか15%。

しかも、ルノーの筆頭株主はまさかのフランス政府(19.74%)。日産自動車の経営幹部にはフランス政府の息がかかったルノー出身者が大量に送り込まれるなど、日産の発言力は小さいままとされます。

○三菱を傘下に治めた以降、新車販売では世界2位に躍進

その後、2017年には日産自動車が三菱自動車株の34%を取得し、三菱自動車も日産ルノー連合の傘下に入ったことは記憶に新しい。だから、現状は「ルノー日産三菱アライアンス」という社名で表記するのが正解。

そして三菱自動車を傘下に収めたことで、2017年以降の新車販売台数ランキングではルノー日産三菱がトヨタ自動車グループを追い抜き、フォルクスワーゲンに次いで2019年以降も世界2位を維持しております。

実はルノーは日産以外にも、ロシアの「アフトバス」や韓国の「ルノー三星」、ルーマニアの「ダチア」といった自動車メーカーを傘下に収めてる。他にもルノーはドイツのダイムラーとも株を持ち合ってる関係。

例えば、日産・スカイラインなどに搭載されているターボエンジンがダイムラー製であることは結構有名な話。何故ダイムラー製エンジンが搭載されるのか不思議に思った方も多そうですが、日産自動車の取り巻く相関図がまさに関係してる。

○将来的に日産自動車はルノーの完全子会社となるのか?

ただし、2018年11月に金融商品取引法違反などの容疑で当時会長だったカルロス・ゴーンが逮捕されてる。その後、日産はゴーンを会長職から即座に解任し、ルノーも遅ればせながら2019年1月に解任。

そこで気になるのが「ルノーが日産自動車を完全子会社化するのか?」という点。

現状は日産とルノーの不公平な関係性が続いているものの、一方で自動車開発においては両者の関係性は深化。両社が共同開発した新型プラットフォームを採用した次期ノート次期マーチなどが好例。

また三菱自動車と日産自動車も、軽自動車を開発製造する「NMKV」と呼ばれる会社も設立して早5年6年が経過。日産が最も規模が大きい自動車メーカーですが、新型車を開発する上で関係性が完全に破綻することはデメリット。

○基本的に日産とルノーは良好な関係性が続くが…

だから、ルノー日産三菱アライアンスが良好な関係は基本的には続くはず。いきなり両者の関係が破綻するような可能性は低そう。日産自動車もルノー後の経営を安定させることに重きを置きそう。

とはいえ、日産自動車の株式は半分近くルノーが取得してる状況や、ルノー株の約20%をフランス政府が取得している状態に変化はない。カルロス・ゴーンが消えたものの、日産自動車の置かれてる状況は何も変わらず。

フランス政府はフランス国内のことしか考えてない以上、今後フランス政府が強引に日産自動車を完全子会社化しようとしてもおかしくない。ルノー側があまりに強引な手法を取り続けると、スズキとVWのように、ルノーとの関係性が破綻する可能性も十分有り得そう。

ルノーも日産もお茶を濁す関係がベースで続きながら、水面下では持ち株比率をどうするのかというつばぜり合いが続きそう。

三菱自動車再編の歴史まとめ…自動車業界関係図

続いては三菱自動車の再編の歴史。日産との関係性も含めて、三菱自動車の歴史は波乱含みでした。

何故なら三菱自動車は日産自動車の傘下に以前から、色んな自動車メーカーと提携を繰り返してた。もっと言うと、そもそも三菱自動車が生まれたキッカケが「とある自動車メーカー」との合併が始まりだった。

そこで三菱自動車の歴史を振り返りたいと思います

○三菱自動車は「三菱重工業の一部門」だった

結論から書くと、三菱自動車は「もともと三菱重工業の一部門」に過ぎなかった。

しかしながら、1970年に三菱重工業がクライスラーグループと提携。その一環として、両社の合弁事業として独立したブランドが「三菱自動車」。当時はトラックの生産などを行う「三菱ふそう」なども入っておりました。

その後、三菱自動車は1985年にマレーシアのプロトンと提携を結び、合弁会社を設立(2004年に資本提携が解消)。1991年にはボルボと提携を結んでオランダで合弁事業を行い、1999年には大型車の分野で資本提携を締結。

他にもプジョーシトロエンにアウトランダーをOEM供給するなど、規模が小さい割に波乱の人生を歩んだ自動車メーカーと言えそう。

○三菱ふそうだけは何故か未だにダイムラー傘下

ただし、三菱自動車はちょくちょく不祥事を起こすメーカーでして、今から20年ほど前は「リコール隠し」で瀕死の状態まで追い込まれた。そこで三菱自動車を救うためにダイムラーが資本提携を結んでくれた。

ダイムラーは三菱自動車にデザイン本部長(オリビエ・ブーレイ)などを送り込むなど、新型車開発にも積極的に関与。例えば、三菱・ランサーエボリューションなどがダイムラー顔に変化したのは懐かしい人も?

しかしながら両者の相乗効果は乏しく、結局2005年に三菱自動車とダイムラーの提携は完全に解消。その後、三菱自動車が現在に至るまでに辿った顛末は前述を参照。

ただし、現在も三菱ふそうのブランドだけはダイムラー傘下に入っており、「まんまと三菱ブランドを手に入れた」と評価する自動車評論家も。

三菱自動車の歴史を見ると、自動車業界はつくづく弱肉強食の世界だなぁと思います((((;゚Д゚))))ガクブル

ホンダ(本田技研工業)…自動車業界相関図・関係図

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(プレイボーイ2017年15号/集英社)

続いては「本田技研工業(以下ホンダ)」

ホンダは自動車以外にもバイクなど二輪車も発売しており、二輪車の販売台数はなんと世界一のメーカー。他にもホンダは船外機や航空機なども発売している総合メーカー。だから「ホンダ自動車」とは呼ばれません。

ただし、現在ホンダが本格的に業務提携してるのは、アメリカ・GM(ゼネラルモーターズ)のみ。しかも、FCVと呼ばれる水素燃料電池車の開発に限られます。ガソリンエンジンやハイブリッドシステムは全部ホンダが自前で開発中。

そのため「グループ」と表現することはできず、ホンダは良くも悪くも「孤立主義」を貫いている自動車メーカーとして知られます。まさに「MM思想」を筆頭とするホンダイズムが脈々と流れている裏返しなのか。

ホンダの新車販売台数も、あくまで一社のみの累計。そのため2017年の新車販売台数は519万台とトヨタグループの約半分程度に留まるのは、そういった関係性の希薄さが理由。

○ホンダ×ローバーグループ(1979年~1994年)

でも孤高の一匹狼を貫くホンダにも、かつて提携していた自動車メーカーが存在しました。

それがイギリスの「ローバーグループ(ブリティッシュ・レイランドの前身)」。ランドローバー車を発売してた自動車メーカーと言えば分かりやすいか。

両社は株式を20%ずつ持ち合って、ホンダはヨーロッパへの足がかりとして提携。ホンダはローバーグループに自家エンジンを供給したり、逆にアコードのOEM車をローバーブランドで発売するなど幅広い提携が行われてた。

例えば、日本国内でもランドローバー・ディスカバリーを「クロスロード」という車名でホンダは1993年から1998年まで発売してたりしました。

○ローバーは自動車メーカーの草刈場として終わる

しかしながら、ホンダとローバーの提携関係は1994年に解消。それ以降は前述の通り、ホンダは一貫して孤高のメーカーとして貫いております。

ちなみにローバーグループはその後、波乱の生涯を歩みます。

1988年には航空機メーカーのブリティッシュ・エアロスペースに買収され、1994年にはBMWに買収。しかし、2000年には「ランドローバー」のブランドはアメリカ・フォード、「MINI」などのブランドはBMWに分割。

一方、「ローバー」のブランドはわずか2000円程度で投資会社に売却された。その後、フォードは「ランドローバー」と「ジャガー」のブランドを23億ドルでインド・タタ社に売却するなど、まさに「草刈場」として散々な最後を迎えております。

○ホンダ系部品メーカーは日立と大統合

一方、ホンダ系の部品メーカーでは大きな再編が勃発。

2019年10月30日、ホンダ系の日信工業とショーワ、ケーヒンの三社が日立オートモティブシステムズと統合することを発表。

状況だけ見ると、ホンダ系の部品メーカーが日立オートモティブシステムズを取り込んだ構図。今後ホンダセンシングは日立オートモティブシステムズ製カメラを採用しそうですが、各社の売上をそのまま合算した場合、新会社は1兆7000億円規模を誇るそう。

この新会社は自動車部品メーカーの世界売上げランキングでは10位以内にすら入れないレベルですが、やはり規模を拡大させることで技術の集約と革新を進め、自動車メーカーに対するコスト面や交渉力で優位に立ちたい思惑があります。

日立はアメリカでの原発事業の失敗など、子会社の再編は不可避。一方、日立オートモティブシステムズは実は得意先のスバルからはそっぽ向かれていた状態。実際アイサイト4には日立製のカメラは使用されないと見られる。

だから自動車業界では割と孤立しがちな本田技研工業ですが、両者にとっては渡りに船だったのかも知れない。

○自動車サプライヤー業界でも再編が起きてる

だから、他の自動車ブランドを見ても傘下の部品メーカー業界の再編が最近は盛んに行われてます。

例えば、2019年6月にはFCA傘下だった自動車部品メーカー「マニエッティ・マレリ」がカルソニックカンセイによって8000億円規模で買収される。カルソニックカンセイの売上高は、部品メーカー業界で世界7位までランクアップ。

マニエッティ・マレリはIT部門が強い。一方、カーエアコンなどを主に自動車部品全般を供給してきたカルソニックカンセイは、今回の買収で自動運転システムなどの部分に力を入れる予定。

ちなみに、カルソニックカンセイの本社は埼玉県にある日系企業。元々は日産自動車の傘下だったものの、最近はアメリカの投資ファンドの傘下に入ってるため厳密には日本企業とは言いにくいですが、サプライヤー業界でも「離合集散」が活発に進んでいることが分かります。

それだけ次世代環境車や自動ブレーキといった先進技術の開発には、自動車部品メーカーであっても多額の資金と技術が必要。だから小規模・中規模メーカーが生き残っていくのは大変。会社を売るなら今のうち?

フォルクスワーゲングループ…自動車業界相関図・関係図

国産自動車メーカーの相関図を解説したので、続いては海外の自動車メーカーの関係図をチェックしてみようと思います。あの高級車メーカーも実は意外と傘下だった!?なんてことも。

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(ベストカー2018年5月26日号/講談社)

まず最初の海外の自動車メーカーは「フォルクスワーゲングループ」。ここ数年、トヨタ自動車を抜いて世界一の販売台数を誇る自動車メーカー。すっかり新車販売ランキングでは同構図が定着した感すらあります。

このフォルクスワーゲンはあらゆる自動車メーカーを完全に子会社化。しかもランボルギーニやブガッティ、アウディ、ポルシェなどそうそうたる高級車ブランドを実はフォルクスワーゲンが手中に収めてる。

厳密には、ランボルギーニはアウディ傘下に入っております。ただ2019年1月からランボルギーニはポルシェ傘下に入ることが確定。それまでランボルギーニなどはアウディのプラットフォームを流用していたんですが、今後スーパーカーブランドは全てポルシェ製プラットフォームに統一する予定。

とにかくフォルクスワーゲンは穿った見方をすればめちゃくちゃ独占欲が強そうに見えますが、このことが他社の自動車メーカーとの提携に影を落とすことも。

○フォルクスワーゲン×国産自動車メーカー提携の歴史

このフォルクスワーゲンは様々な国産自動車メーカーと提携を行っていたのは有名な話。

1981年から1991年までは日産自動車と提携しておりました。日産の狙いはヨーロッパ市場への足がかり。一方、フォルクスワーゲンは日本国内でノックダウン生産を行い、アジア市場への足がかりを目的としていたそう。

ただ日産自動車はバブル以降、業績が悪化。その後、前述のように日産はルノーと1999年にガッチリと提携するんですが、一方フォルクスワーゲンはトヨタ自動車と提携。

トヨタディーラーの中には「DUO店」と呼ばれるフォルクスワーゲン車を扱うディーラーが存在し、いわゆるディストリビューター契約。逆にフォルクスワーゲンのディーラーではトヨタのハイラックスがOEM供給されていたそう。

DUO店はフォルクスワーゲン拡販に貢献したと言われております。その後、フォルクスワーゲンは2010年12月とトヨタとの契約が終了。そして、フォルクスワーゲンは次のターゲットに「スズキ」を選びます。

○フォルクスワーゲン×スズキ(2009年~2015年)

ただし、スズキとフォルクスワーゲンの提携は大失敗。まさに自動車業界でも歴史を残すほどの泥沼の展開が待っております。

前述のように、フォルクスワーゲンはポルシェやアウディなどを完全子会社化してる。この状態からも分かるように、どうやらフォルクスワーゲンはとにかく完全に手中に収めないと気が済まない自動車メーカー。

一方、スズキは対等な提携関係だと思っていたものの、フォルクスワーゲン的には完全に「傘下」が視野に入っていた。このすれ違いは提携を結んだ2009年から目立っており、最初から協業関係が上手くは進みませんでした。

そのためスズキは提携解消を求めるものの、フォルクスワーゲン側は頑なに拒否。業を煮やしたスズキは国際仲裁裁判所に提訴し、約1年あまりの期間を経て、正式にフォルクスワーゲンとスズキの提携が解消されます。

まさに泥沼の歴史でした。現在となってみたら、どっちにしても結果オーライ?フォルクスワーゲングループ全体の2017年の新車販売台数は1974万台。

FCAグループ…自動車業界相関図・関係図

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(プレイボーイ2017年15号/集英社)

続いては「FCA(フィアット・クライスラー・オートモービルズ)」。社名を見ても分かるように、フィアットとクライスラーが合併して2014年に作られた持株会社になります。

両者の関係性を振り返ると、2009年のリーマンショックでに経営不振であえいでいたクライスラーに対して、フィアットが資本提携を持ちかける。その後、2014年にフィアットがクライスラーを完全子会社化したことで「FCA」が誕生した。

FCA傘下にはフィアットやクライスラーだけではなく、ジープやアルファロメオ、マセラティといった幅広い自動車ブランドが存在します。だから意外とアメリカ市場も得意としてる自動車メーカーグループ。

ただし、当初フィアットの傘下だったフェラーリブランドはFCAから2016年に分離独立し、現在は資本関係の関係性に留まります。

またフィアットは2013年にマツダと業務提携し、2015年にはロードスターのOEM車である124スパイダーをフィアットが国内で投入しております。ただし現状を考えると、今後両者の関係が業界再編に繋がるほど深まることはなさそう。

一方、2019年5月にFCAとルノー日産が統合するニュースが流れましたが、結果的に関係が折り合わず白紙に戻されました。ただし完全に諦めたわけではないようなので、再びルノー日産とFCAの関係性がニュースで報道される可能性はありそう。

ちなみに、FCA全体の販売台数は2017年で474万台ほど。

グループPSA…自動車業界相関図

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(ベストカー2018年5月26日号/講談社)

続いては「グループPSA」。

PSAとはプジョーやシトロエンなどが寄り集まった企業体。主に、フランス車のブランドが多い自動車メーカーグループ。他にもDSやボクスター、オペルといった多様な自動車ブランドを抱えております。

オペルは日本人に聞き馴染みがないですが、ドイツが拠点のドイツの自動車メーカー。海外サッカーを見ると、試合のスポンサーにオペルの名前が頻繁に登場します。ただ主にコンパクトカーを得意とした自動車メーカーだけあって、日本市場では見かけない。

そのためPSAグループのラインナップにはお安い外車SUVおすすめランキングでもチラホラと確認される人気車種も少なくない。

プジョーとシトロエンはもともと協業関係にあったんですが、2012年にGMと資本提携を行う。2014年に中国の東風汽車とも資本提携を結ぶ。2016年4月に社名から「プジョーシトロエン」の名前が消えて、PSAグループに改名されます。

その後、2017年8月にはGMからドイツ・オペルとイギリス・ボクスホールを買収し、PSAグループ全体では2017年の新車販売台数は363万台まで増加。ヨーロッパ全体ではフォルクスワーゲンに次ぐ販売シェアを誇ります。

FCAとPSAが合併で世界4位の自動車メーカーが誕生

そして、2019年10月30日に更に衝撃的なニュースが発表されました。

結論から書くと、前述の「FCAとPSAが企業合併を行う」ことで基本合意。お互いの株式を50%ずつ持ち合った新しい持株会社を2020年以降に設立することが確実。今後は部品共用化によるコストの削減や技術提携が両者で進められる。

確かにFCAはイタリア車やアメリカ車に強く、PSAはフランス車やドイツ車に強い。どっちもブランドが被る領域が少なく、お互い需要を食い合わない。これほど美しくて見事な自動車メーカー同士の企業合併もないのかも知れない。

もしFCAとPSAが統合した場合、両者の新車販売台数は単純に合算すると2018年で871万台を誇る。フォルクスワーゲングループ、ルノー日産三菱アライアンス、トヨタグループに次ぐ規模の自動車メーカーが新たに誕生します。

どっちもコンパクトカーを強みとしている自動車メーカーのため、今後はシャシーから電動化など含めて幅広い分野で部品や技術が共用化されていくに違いない。日本人にはあまりお馴染みではないですが両者の兄弟車が増えそう。

一方、前述のようにFCAは2019年5月にルノー日産に合併を持ちかけていました。そのためFCAとPSAの企業統合は、今後2020年以降も日産自動車の行く末に影響を与えることは必至。一般的に日産の立場が不利になると報じられてる。

ただ、FCAとPSAは「対等合併」。まさに日産が主張してる「不利な関係解消(いびつな株式比率)」と合致する部分がある。またFCAにはジープブランドなども存在するため、必ずしも日産自動車にとってマイナスになるとは限らない?

吉利汽車グループ…自動車業界相関図・関係図

ここからは更に日本ではもっとマイナーな自動車メーカーの関係図を見ていこうと思います。すぐ終わりますが、興味がない方はスルー推奨。

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(プレイボーイ2017年15号/集英社)

まずは中国の自動車メーカーの「吉利汽車」。ちなみに吉利の読み方は「ジーリー」。また汽車は中国語で「自動車」などを意味するそう。つまり日本の自動業界的には「○○自動車」といったノリ。

吉利汽車は元々は家電メーカーだったんですが、1997年から自動車の製造を開始。そして、2010年にはフォードからボルボ(乗用車部門)を買収。その後、2018年2月にはダイムラーの株式も約10%ほど取得しているそう。

中国は言わずと知れた世界一の新車販売大国ですので、今後、世界中の自動車業界でブイブイと言わせそうな雰囲気。中国国内では環境規制も非常に厳しくなっており、それに付いてこれない国産自動車メーカーも存在します。

具体的には重慶長安汽車と1993年から合弁会社を作ったものの、2018年9月にスズキは解消。2018年6月には江西昌河汽車との合弁会社も株式の譲渡で解消するなど、スズキは中国国内から完全に撤退せざるを得ない展開に。

タタグループ…自動車業界相関図

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(プレイボーイ2017年15号/集英社)

一方、インドの自動車メーカーが「タタ」

日本だと非常に小さい小型車を販売しているイメージですが、イギリスの高級車ブランドである「ジャガー」や「ランドローバー」を完全子会社化してるのは有名な話。前述のローバーグループの解説も参照。

他にも韓国の現代自動車グループは「起亜」という自動車メーカーを傘下に収めており、2017年の新車販売台数は725万台。

日本人はピンと来ないかも知れませんが、韓国系自動車メーカーは法人向けのフリート販売を強みとしており、新車販売台数はアメリカ・フォード社の661万台を60万台ほど上回ってるほど実は規模は大きい。

【最新版】自動運転技術などの提携関係はどうなってんの?

そして、最後は自動運転システムなどの「最新次世代技術」に関する提携関係を解説して終わります。まだまだ自動車業界との関係は流動的であるものの、わかりやすくまとめてみました。

まず2018年10月4日、トヨタ自動車がソフトバンクと提携し、自動運転車を利用したサービス全般を担う企業「モネテクノロジーズ」に共同出資。持株比率はソフトバンクが約40%、トヨタが約39.8%。

モネテクノロジーズでは移動コンビニやカーシェアリングなどの、いわゆるMaaS関連のサービス拡充を目指す予定。

また2019年3月にはホンダや日野自動車、同年6月にはスズキやダイハツ、スバルやマツダ、いすゞなどとも資本業務提携を結ぶ。

ホンダは軽自動車事業からの撤退も囁かれておりますが、さすがに孤軍奮闘では勝てないと悟ってる模様。実際、ホンダはソフトバンクとAI技術に関する技術提携も結び、前述のGMとは自動運転システム分野でも技術提携してる。

ただし、モネテクノロジーズに対する出資比率は、ホンダと日野自動車がそれぞれ約9.9%。スズキなどもそれぞれ2%と出資比率は小さいため、モネテクノロジーズでの開発の中心はトヨタ自動車やソフトバンクが変わらず担いそう。

○自動運転技術はGoogleやマイクロソフトなど他業種も参戦

他にも国内企業系ではパクリメディアでおなじみだった「DeNA」が、2016年頃から「日産自動車」と自動運転システムやカーシェアリングの分野で提携関係を結ぶ。日産はプロ野球・横浜DeNAのスポンサーをやるほど。

世界的なIT企業の「Google」は「日産自動車」や「ホンダ」と自動運転技術に関して提携関係を結んでる。「日産自動車」も既にエンジン供給を受けている「ダイムラー」と今後の提携を模索中。

また「マイクロソフト」は「トヨタ自動車」とDCMなど通信系の技術提携を結んでおり、配車サービスの世界的大手の「ウーバー」も「トヨタ自動車」と提携関係にある。「ソフトバンク」は「ウーバー」に多額の出資していることも、前述の背後関係にあるのは想像に難くない。

だから自動運転技術に関しては、自動車業界以外の他業種の人たちも積極的に関係を築いてる。

「安全デバイス」は全自動車業界が連携!!

そのため自動運転技術など「安全デバイス」に関しては、各自動車メーカー同士が連携するような全社共闘関係が見られます。やはり研究開発費や人的リソースが膨大なので、少なくとも自動車業界全体が一致団結してると見ていい。

海外の自動車メーカーでも、2019年7月にフォルクスワーゲングループがアメリカ・フォード社が出資する「アルゴAI」に資本業務提携を結んでる。フォードはフォルクスワーゲンのEV技術の提供を受け、まさに相互の技術を補完し合う関係性。

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(プレイボーイ11号 集英社)

例えば、自動運転技術を更に発展させて精度を高めるためには、高精度3次元地図データが必須。例えば、正確な道路状況や大量の走行データや把握する必要になってくる。

そこでトヨタからスズキまで国内自動車メーカー全社が出資して「ダイナミックマップ基盤」と呼ばれる合弁会社が設立されてる。自動車メーカー以外にもゼンリンといった地図メーカーまで勢揃いし、地図データを各企業が共有しあう。

また最近ダイナミックマップ基盤はアメリカの「アッシャー」を買収。同じく三次元地図データを作成している企業。GMも出資しており、既にアメリカでは自動運転の実用化を達成してるとか。

まさに自動車業界における日米同盟みたいなもの。アメリカではグーグルも自動運転技術の開発を取り組んでおり、ルノー日産は車載OSでGoogleと提携しております。

○自動運転技術はヨーロッパの自動車メーカーが有利?

でも、日本の自動車メーカーはこれでも遅れを取ってるとのこと。

ヨーロッパではBMWやAudiなどが共同出資している「ヒア」がどうやら世界的にはリードしているとか。既に「ヒア」は中東アジアなどの市場にも食い込んでおり、やはりサプライヤー関係は欧州勢が強いことを認識させられます。

自動地図に関しては、あくまでそれぞれの地域や国家に強みがあるメーカーが率先的に製図していくんだと予想されますが、そういう意味で既にグローバルに展開できてるGoogle(グーグルマップ)あたりも強そう。

既に「Uber」や「リフト」など配車サービスはアメリカや海外では大ヒットしているため、今後日本の自動車業界もそういった分野の企業とも提携していく可能性が高そうです。

だから、今後自動車メーカーは「クルマ本体を売る」だけではなく、クルマに関連するサービス分野にもどんどん参入してくる方向性なのではないかと思われます。

以上、最新の自動車業界の関係図まとめでした。これまで自動車業界の再編には様々な歴史があって面白い。また提携関係が本格的に切れた後も、地味に資本関係が続くなど複雑に絡み合ってる業界だなぁ…と改めて痛感。

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